導入設備の運用状況やそのエネルギー消費状況を踏まえて、運用改善や設備更新など対象事業者に相応しい対策を具体的に、また設備ごとに提案致します。そしてそれらの対策による削減効果をCO2換算(トン/年)で定量的に評価診断致します。
診断にあたってはエネルギー消費状況の計測を行うかどうかで、2つのコースがあります。診断に掛かる経費は、最終的に環境省からの補助金として、支給交付されます。ただし支給される補助金は、計測を行った場合は100万円、計測を行わなかった場合は50万円を、それぞれ上限額とします。
直近年度のCO2年間排出量が50トン以上3,000トン未満の事業所
(ただし、過去に環境省のCO2削減ポテンシャル診断事業を受診した事業所を除く。)
当法人では、平成24年度より本事業に携わってきた実績を活かし、さらに岡山・山口県の省エネ地域相談プラットフォームと連携対応します。そしてCO2削減ポテンシャル診断後の投資や運用改善がスムーズに実施され成果が着実に出る事を目指します。加えて下図スキームに従い、全ての工程をフォロー・サポート致します。
平成29年5月1日(月)~5月31日(水)17時必着
平成24年度に診断した諸施設です。画像のクリックで診断結果の概要書が表示されます。
株式会社明治、岡山工場 |
特別養護老人ホーム王慈園 |
鷲羽ハイランドホテル |